デジタル改革はあらゆる業界や国で進められており、技術革新によってもたらされる変化の速度は加速の一途をたどるものと思われます。アジア太平洋地域、日本、および中国(APJC)ではデジタル化時代の機会を捉える体制が整っているものの、デジタル化に向けた準備の状況は域内の国や文化によって異なっています。
APCJ の発展途上市場の多くは、デジタル化により有利な状況にあります。古い資産が足かせとなっている先進国を追い抜ける新たな機会だからです。中小企業と大企業にも同様のことが言えます。中小企業におけるデジタル変革の取り組みが間違いなく加速する一方、大企業は変革を追及する中で複雑な問題に直面する可能性があります。
ただし企業規模の大小を問わず断言できることは、遅れを取らず競争力や差別化を維持するにはデジタル競争への準備が必要だということです。デジタル変革の取り組みを成功させるには、成功を実現するための適切な専門知識と武器、つまり強力なデジタル戦略とそれを実行するのに必要な IT インフラストラクチャと技術が欠かせません。世界中の企業や政府機関のリーダーは、デジタル変革の必要性を理解してはいるものの、デジタル戦略とデジタル変革に必要な IT 投資との溝を埋めることにより一層力を注がなければなりません。
人工知能や Internet of Things(IoT)が登場してデータ量が急増し、マルチクラウド環境への移行が求められる一方でサイバー攻撃の脅威が増え続ける中、私たちは転換期を迎えています。組織の未来と運命は、技術を活用して新たな目標を達成したり、新たな課題を克服したり、お客様のニーズや市況の変化に(対応するだけでなく)予測したりできるかどうかにかかっています。
デジタル競争に向けた準備を整えること、そして準備状況を認識することがこれまでになく重要となっています。
鈴木みゆき シスコ アジア太平洋地域、 日本、中国担当社長